デフレスパイラルLINK集
経済全体で見た需要と供給のバランスが崩れること、すなわち総需要が総供給を下回ることが主たる原因である。貨幣的要因（マネーサプライ減少）も需給ギャップをもたらしデフレへつながる。 19世紀の産業革命の進展期においてはデフレは恒常的な通貨問題であり、金本位の退蔵（グレシャムの法則）に見られる貨幣選好や技術革新による供給能力の飛躍的な進展がデフレをもたらしていた。ケインズ政策や管理通貨制度が普及した後はインフレーションに比して圧倒的に少ない。 デフレーションという用語は、本来、物価の持続的な下落を意味するものである。しかしそれだけでなく、景気後退を伴う物価下落をも意味することがしばしばである。そこでデフレーションが景気(経済成長率)の拡大を伴うものであるか否かによって、これを良性と悪性とに分類しようとする議論（良いデフレ論争）がある。
経済全体で、供給過多、需要不足が起こって、物価が低下する。商品価格が低下すると、生産者の利益が減り、利益が減った分だけ従業員の賃金が低下する。また企業の利益が減ると雇用を保持する余力が低下するので失業者が増える。従業員と家族は減った賃金で生活をやりくりしようとするため、あまり商品を買えなくなる（購買力の低下）。その結果商品は売れなくなり、生産者は商品価格を引き下げなければならなくなる。 物価が下がっても、名目金利は0%以下に下がらず、実質金利が高止まりし、実質的な債務負担が増す。債務負担を減らすために借金返済を優先する企業個人が増え、設備投資や住宅投資が縮小される。投資の縮小は総需要の減少へつながり物価の低下をもたらす。
上記のような循環がとどまることなく進むことを「デフレスパイラル」と呼ぶ。政府による買い入れや物価統制など直接的な手段が有効であるが、現代の経済においては消費者物価の継続的な低下に対して金融緩和や量的規制緩和、為替介入などの金融政策で対処することが多い。所得税の累進性や社会保障はビルト・イン・スタビライザーの機能をもつため物価の安定に機能するとされている。 一方で80年代のレーガノミックス、サッチャリズムによる小さな政府政策以降、ワシントン・コンセンサスに見られる新自由主義や市場原理主義が先進主要国の政策に導入されており、ビルト･イン・スタビライザーの中心でもあった累進課税と失業者救済制度が「自由競争を損ない、経済活動を萎縮させる（そして富裕層の利益を損なう）」と批判の対象とされて機能しなくなつつあり[1]、2007年金融危機発生後の現在では世界規模でのデフレスパイラル発生が懸念されている。
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